銀行の融資審査を通過する6つの必勝ポイントを解説

2020年7月31日2023年10月16日

中小企業経営者

融資の審査を依頼しても、なかなか通過できない…

このように、融資審査に通過せず、資金繰りについて悩んでいる経営者の方は少なくありません。

ここでは、融資審査に通らずお悩みの経営者の方に向けて、銀行などの金融機関で行われている融資審査を通過するためのコツについて解説していきます。

本記事を読むことで、

金融機関の融資審査が通らない理由と、通過させるポイントがわかる
融資審査だけでなく、資金繰りの改善のし方もわかり、経営が楽になる

「日本政策金融公庫」や「銀行」、「信用金庫」、「商工中金」からの資金調達は、知識・経験なく「何となく」で進めると必ず失敗します。資金調達の成功には、金融機関の幅広い知見と一定のノウハウが欠かせません。

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金融機関の融資審査を通過する6つのポイント

銀行などの金融機関で行われる融資審査を通過するために気をつけるポイントとしては、次の6つの点が挙げられます。

作成する書類は審査に通過しやすいものを用意する
確実な融資希望額を設定する
資金の用途と返済の財源を明確にする
税金や社会保険料、公共料金の支払いはきちんと行う
なるべく消費者金融や商工ローンの利用は避ける
自身の信用情報について確認しておく

ここで取り上げるものは、いずれも融資審査をクリアするためには基本的な事項となります。審査にのぞむ前には、一度確認をしておきましょう。

1. 作成する書類は審査に通過しやすいものを用意する

銀行の融資審査に通りやすくするために重要となものは、審査に使われる書類です。金融機関に提出する書類の内容は、融資担当者が納得するよう、しっかりとしたものを作成するようにしましょう。

なかでも融資担当者が重視する書類は「決算書」と「資金繰り表」です。

決算書は3期分を準備するのがよいでしょう。「資金繰り表」は、事業計画をキャッシュフローで表現したものですが、内容は事業計画と連動したものを準備する必要があります。事業計画とかけ離れたものを提出してしまうと、事業内容への信頼性も薄れてしまいますので注意しましょう。

また、この他にも以下の４つの事項に関連する書類を準備しておくと、融資審査では有利に働きます。

事業計画（当初・現在）
融資を受ける理由を示す書類
融資を受けることによるメリットを示す書類
明確な返済計画を示す書類

せっかくの融資審査、通過するためにも、審査にのぞむ前にはあらかじめ用意しておくことをおすすめします。

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2. 確実な融資希望額を設定する

融資のための面接にのぞむ前には、確実な融資希望額を設定しておく必要があります。

ただやみくもに「現状で借りられるだけ融資をしてほしい」といった話ではなく、きちんとした事業計画を立てた上で、本当に事業を行っていく上で必要となる額を明確にしておくのがおすすめです。

また、融資希望額が明確になっていない相手に対して、銀行はお金を貸すのを渋ります。

融資審査をスムーズに通すためにも、融資を希望する額についてははっきりとさせておきましょう。

3. 資金の用途と返済の財源を明確にする

融資の申請をするにあたっては、融資された資金の用途と返済の財源について明確にしておく必要があります。とくに資金用途については、具体的な数字を交えて説明するとよいでしょう。

その際は、作成した資金繰り表も活用しながら説明すると、融資審査の際には、担当者の共感を得られます。

また、金融機関が最も気にする点として、「貸したお金を本当に返してもらえるのか」というポイントがあります。

融資審査に通りやすくするためにも、返済財源については明確にしておく必要があるでしょう。個人のお金の貸し借りでも、返済のあてがない人に対しては誰でもお金を貸したいとは思いませんよね。それは企業への融資でも同じです。

なお、返済財源についての融資担当者への説明資料としては、キャッシュフロー計算書が適しています。

「貸したお金をきちんと返せる」という証明をするためにも、キャッシュフロー計算書の内容は数値の正確なもの、また、実態に即したものを提出するようにしましょう。

4. 税金や社会保険料、公共料金の支払いはきちんと行う

融資審査にのぞむ前に、滞納して税金や社会保険料・公共料金はないか一度確認しておきましょう。

とくに納税については、国民の義務であり、滞納があると、融資担当者からは「社会性の欠如している企業」「納税義務に違反している企業」とみなされる恐れがあります。

そのため、税金の滞納がある場合は、融資担当者からの印象は悪くなり、まず融資の審査に通らないと考えておくと良いでしょう。

税金・公共料金の滞納があるのであれば、ノンバンクなどからでも一時的にでも融資を受けた上で、早めに支払いを行っておくことをおすすめします。

ノンバンクとは？

預金ができない（機能がない）金融機関のこと。つまり預金はできず、融資だけをやっている金融機関をノンバンクと呼びます。ノンバンクは「怪しい会社」と感じる方もいますが、銀行とノンバンクは役割の違いなだけであって、全く怪しい会社ではありません。

さらに、ノンバンクは「貸金業法」に沿って運営している金融機関であり、「銀行法」に沿って運営される銀行とは法律においても違いがあります。

ノンバンクは「ビジネスローン」「消費者金融」「信販」「リース」「不動産専門ローン」「ファクタリング」など、多くの種類があります。

なお後述しますが、ノンバンクからの融資は、銀行の融資担当者からみてもあまり歓迎されるものではありません。

ノンバンクから融資を受ける場合は、「頻繁に借りない」「借りた場合は早めに返す」この２点に注意して融資を受けるようにしましょう。

5. なるべく消費者金融や商工ローンの利用は避ける

上述の税金や社会保険料の件でも触れましたが、高金利なノンバンクや商工ローンなどからの融資は、融資担当者からみてもあまり心証のよいものではありません。

融資担当者からみると、「高金利なところで融資を受けなければならないほど、経営状態がよくないのかもしれない」とみなされるためです。

信用情報にキズがなく、社会的に信用があり、経営状態に問題がないのであれば、一般的にはまず銀行からの融資を検討する方が多いということもあるでしょう。

ノンバンクや商工ローンは、銀行からの融資審査に通過できず、「どうしても資金繰りが苦しい」「とにかく運転資金が必要」という場合に受ける融資の手段でもあるためです。

そのため、融資審査を通しやすくするためにも、なるべくノンバンクや商工ローンからの融資は避けるのが賢明です。

どうしてもノンバンクや商工ローンから融資を受けなければならないという場合は、本当に必要な額だけ借りて、早めに返すようにしましょう。

便利だからといって、頻繁にノンバンクや商工ローンから借入を繰り返すということは絶対にしてはなりません。

6. 自身の信用情報について確認しておく

金融機関に融資を申請する前には、自分の信用情報に問題がないか一度チェックしておきましょう。

信用情報に問題がある場合は、「ブラック情報がある」とされ、融資の申し込みをしてもほぼ通る見込みはないためです。

ちなみにブラック情報とは、

詐欺や犯罪者
破産
会社更生
民事再生
3ヶ月程度の長期延滞

などといった情報を指します。

なお自身の信用情報については、各信用情報機関で管理されていますので、開示依頼をすることで最新の情報を知ることが可能です。

信用情報を管理している機関には、次の３つがありますので、「自分の信用情報について一度確認をしておきたい」という場合は、情報の開示請求を行ってみるとよいでしょう。

6-1. JICC（株式会社日本信用情報機関）

JICC（株式会社日本信用情報機関）は、主に消費者金融が会員となっている貸金業法に基づく指定情報機関です。JICCでは、加盟業者の利用額や返済状況の収集や管理・提供・開示を行っています。

6-2. CIC（株式会社シー・アイ・シー）

CIC（株式会社シー・アイ・シー）は、個品割賦販売やクレジットカードの申し込みに対して利用される信用情報機関です。

消費者のクレジットやローン利用に関する信用情報の収集・管理・提供・開示を行っており、「消費者の支払能力に応じたクレジット契約の実施」「迅速な情報提供によるクレジット・ローンの促進」「消費者の多重債務や自己破産の防止」という3点について重要な役割を担っています。

6-3. 全国銀行個人信用情報センター

全国銀行個人信用情報センターは、一般社団法人全国銀行協会が運営している信用情報機関です。加盟業者は、銀行や信用金庫・農業協同組合などの金融事業者となっています。

全国銀行個人信用センターでは、銀行融資に関する「本人申告情報」や「取引情報」「官報情報」といった情報を取り扱っています。

なお、こちらで紹介した３つの信用情報機関で管理されている信用情報は、CRIN（クリン）と呼ばれる信用情報交流ネットワークで共有されています。

そのため、どこか１箇所の金融機関でいわゆる「ブラック情報」と呼ばれるような金融事故を発生させてしまうと、加盟店すべてで共有情報として登録されてしまいますので注意が必要です。

融資審査の通過には「事業計画書」の内容が重要！5つのポイントを解説

融資審査の通過に最も重要となる書類に「事業計画書」があります。

事業計画書の内容は、審査の通過に大きく影響しますので、融資担当者に「この人なら融資をしても大丈夫」と思わせるような計画書を作成するようにしましょう。

ここでは、融資担当者が思わず融資をしたくなる事業計画書の特徴5つについてご紹介します。

1. 融資担当者が納得する事業計画書の特徴

融資担当者が思わず融資をしたくなる「事業計画書」には、次のような特徴があります。

計画書には、具体的な事業計画が記されていること
正確な事業計画書であること
理解しやすい事業計画書であること
将来性を感じられる事業計画書の内容であること

次に、「融資をしたくなる」事業計画書の特徴について具体的にご紹介していきます。

2. 計画書には、具体的な事業計画が記されていること

事業計画書は、ただ事業に対する熱意を伝えるだけではなく、具体的なプランが記されているか確認しましょう。

そのためには、プランについての詳細なデータと根拠を示しておく必要があります。

市場規模や売上高に対する徹底的な分析や過去の実績とともに計画書を提示することで、より説得力のある事業計画書に仕上げられます。

3. 正確な事業計画書であること

作成した事業計画書の精度の高さも重視される点となります。

正確な内容を記した事業計画書に対しては、融資担当者も納得し、審査通過の可能性も高くなるでしょう。

なお、わかりやすく重要なポイントがまとまった計画書に対しては、融資担当者の印象も良くなる傾向があります。計画書作成においては、わかりやすさも念頭にいれながら作成するのがおすすめです。

4. 理解しやすい事業計画書であること

事業内容をただ書き連ねるだけではなく、誰が見ても理解しやすい事業計画書を作成しましょう。

わかりやすい事業計画書の特徴として、以下の4点が挙げられます。

概要とポイントがつかみやすい適切な長さであるか
専門用語を使わず平易な文で書かれているか
必要な内容が記載されているか
関係のない内容をダラダラと書かれていないか

このような点に注意しながら、融資担当者にも理解してもらいやすい事業計画書を作成していきましょう。

5. 将来性を感じられる事業計画書の内容であること

事業計画書の内容に会社の将来性が感じられるかどうかも、融資担当者の心を動かすための重要な要因です。

経営者の方の熱意が融資担当者に伝わるよう、将来性ややる気の高さが感じられる事業計画書の作成を行いましょう。

もし「創業計画書の作成ができない」「作成しているが、中身が不安だ」などの課題がある方は、事業計画書の作成代行サービスをご活用ください。事業計画書作成の苦しみから解放されるはずですよ。

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融資審査を通過しない、主な原因5つ

融資審査を通すためのポイントも守り、融資担当者を納得させられるような事業計画書も作成したにもかかわらず融資審査に通らない際は、原因を探りましょう。

本章では、万全の対策をとっても金融機関の融資審査に通らない原因について考えてみたいと思います。

具体的に金融機関の融資審査に通過できない理由としては、以下より紹介する5つの点が挙げられます。

ノンバンクからの借入がある
会社の財務状況が不健全である
税金や社会保険料を滞納している
資金の利用目的や返済計画が明らかになっていない
担保や保証人の準備ができていない

なお、もっと詳しく内容を知りたい方はコチラの記事をじっくり読むことがオススメです。

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1. ノンバンクからの借入がある

融資を希望する銀行の他に、ノンバンクから借入があることが発覚すると、まず高い確率で融資審査には通過できません。

銀行は融資が別の返済にあてられることを嫌い、他でお金を貸している人に融資をすることを好みませんので注意しましょう。

もしノンバンクからの融資について黙ったまま融資審査を受けたとしても、銀行は信用調査機関から情報を照会しますので、あまり意味はありません。

そのためにも、ノンバンクから借入がある場合は、一度返済を行ったうえで融資申請を行うほうがよいでしょう。

またノンバンクからの融資は、他の融資と比較し金利が高い傾向にあります。

そのため、金利の高いノンバンクからの融資を頻繁に利用していると、実は経営状況が苦しいのかもしれないと融資担当者が判断する一因ともなるので、十分気をつけましょう。

2. 会社の財務状況が不健全である

金融機関は、会社の財務状況について、会社の決算書を見て判断します。

決算書の数値データを利用し、「安全性」「収益性」「成長性」「債務の返済能力」を評価されます。

なお、銀行が融資審査で決算書の何を見ているのか？をもっと詳細に知りたい方は、下記の記事が参考になるはずです。ぜひご参考ください。

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【プロ直伝】銀行は融資審査で決算書のどこを見る？決算書のつくり方も解説銀行融資では審査の可否を見極めるために決算書の提出を求められます。決算書とは何なのか、どこを重点的にチェックされるかを確認しましょう。

3. 税金や社会保険料を滞納している

税金や社会保険料などの滞納がある場合、社会通念上の問題や法律違反という観点から、融資審査に通過するのは難しくなります。

万が一、金融機関側に滞納の事実が見つかった場合は、審査に通過することはできません。

金融機関で融資を申し込む際には、まず、現時点で滞納分がないかしっかりと確認しておきましょう。もし滞納があることがわかった場合は、金利は高めですが審査基準がゆるやかなノンバンクなどで一時的に借入をしてでも返済をしておくのがおすすめです。

4. 資金の利用目的や返済計画が明らかになっていない

融資額の使途目的や返済の財源が明確になっていない場合も、金融機関の融資審査に通過しない可能性があります。

銀行側も、利用目的が明確になっていない相手に対して、融資を行うことを渋ります。融資審査に通過しやすくするためにも、融資希望額についてははっきりとさせておきましょう

また融資を受けた場合には、必ず返済をする必要があります。返済の財源が明らかでないと、銀行は融資を行うことを嫌いますので注意しましょう。

返済の財源が明確でない場合は、融資の審査で不利となってしまいます。融資担当者へのアピールには資金繰り表が有効です。ぜひ積極的に活用しましょう。

5. 担保や保証人の準備ができていない

会社の信用力がそれほど高くない場合、担保や保証人が用意できることで融資を受けられる場合があります。

金融機関側からすると、担保が用意できる会社は、仮に返済が滞ってしまった場合でも担保を売却したり、保証人に返済を求めたりするためです。

そのため、会社の信用力が弱い場合、担保や保証人の準備がない会社には、融資をしにくいという現状があります。

会社の信用力に自信がないと感じているのであれば、担保や保証人をあらかじめ用意したうえで審査にのぞむのがおすすめです。

確実に融資を受けるためには、資金繰りの改善が重要！

融資担当者から好印象を持ってもらい、確実に融資を引き出すには、ここまで説明した「融資審査を通過するためのポイントを守る」「審査に通過しやすい書類を作成する」というのはもちろんのこと、会社の資金繰り改善を行うことも重要となります。

ここでは、会社の資金繰りを改善するための方法やポイントについて詳しくご紹介していきます。

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資金繰り改善のためのチェックポイント

資金繰りを改善するためには、以下より紹介する３つのチェックポイントを確認しておきましょう。

目先の資金不足を確認する
資金繰りが悪化した原因を探る
原因から現状の改善案を作成する

これらのチェックポイントの確認が完了したところで、資金繰りの改善を行うため、次にどのような行動をとり、資金繰り改善を行っていくかを検討していきましょう。

資金繰り改善のために実行したい5つの行動

実際に資金繰り改善を行っていくうえで、実行したい行動には次のようなものがあります。

1. 不要な在庫の処分を行う

余剰在庫がある場合は、できるだけ早く換金を行い、資金繰りの改善を行うことが大切です。一度現在の在庫状況を確認し、不要な在庫がある場合は、早め早めに処分をしてしまいましょう。

適正な在庫管理は、過剰な在庫削減へと繋がりますので、結果的に資金繰りの改善に一役買うことでしょう。

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2. 早めに未回収の売掛債権回収を実行する

未回収の売掛債権がある場合は、なるべく早い段階で回収を行う必要があります。仮に取引先側から、売掛金を決済する期日の延長を求められたとしても、自社のルールに則り、早めの回収を実行できるようにしましょう。

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3. 取引先の経営状況の確認を行う

自社の経営状況について常にチェックを行うことはもちろんですが、取引先の経営状況についても確認しておくことが重要です。

取引先が倒産のリスクを抱えていないかは、担当者と緊密に連絡をとり、気を配っておく必要があります。状況によっては、決済方法を現金払いに切り替えるなど、素早く対応するように心がけましょう。

4. キャッシュフローの範囲内に抑えた投資を行う

会社の資金を増やすべく、投資を行うことを検討する経営者の方もおられるかもしれませんが、その際でもキャッシュフローの範囲内に抑えた投資を行うようにしましょう。

むやみやたらに投資を行っても、手持ちの資金が目減りしてしまっては、かえって資金繰りの悪化を招いてしまいます。

5. 固定費の見直しを行う

固定費の見直しを行うことは、資金繰りの改善に重要です。広告宣伝費や交際費、人件費などに余計な費用をかけていないか、一度確認をしてみましょう。

見直しを行った結果、不要な費用がわかったら、対象の費用については削減を検討する必要があります。

場合によっては、助成金や補助金を申請することで固定費削減が見込める場合もあるので、条件に合致するものがあれば申請を検討してみるのもおすすめです。

自分ひとりで資金繰り改善するには不安だ…そんな方

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